ローコストで停電対策〜新築住宅に今、入れたいオプション10選【連載】

今、新築住宅に必要な設備や仕様とは?
今、住宅を取り巻く環境は、大きく変わりつつあります。災害対策や防犯に対する対応、太陽光発電の普及、IoT技術の進歩や電気自動車の登場など、これまで以上にさまざま要素を考える必要があります。
また、住まう人の暮らしや、その中での楽しみももちろんさまざま。
そんな今求められている住宅の機能を、ハウスメーカー・アイダ設計ではオプションパックとして展開しています。今おすすめのオプション10選をご紹介していきます。
在宅避難で重要になる、停電対策

関東大震災から100年の節目にあたる、防災の日に合わせてご紹介したいのが、自宅の停電に備える、非常用電源のオプションパックです。
今、地震や台風など、多発する自然災害に対しての備えは、欠かせないものとなっています。
台風や大雨などの自然災害の際、自宅が浸水や倒壊、土砂崩れなどの恐れがある場合は、早めの避難が重要です。
しかし、自宅が安全な場合には、避難所のキャパシティやプライバシーの問題などから、多くの自治体で「在宅避難」が推奨されています。
在宅避難は、安全が確保されていて、災害によって止まったインフラが復旧するまでを対策することが必要です。
インフラのなかでも電気は比較的止まりやすく、スマホの充電やテレビといった災害時に重要になる情報収集にも必要不可欠。
停電への対策は、最低限講じておきたいものです。
EV車などから自宅に給電できるシステム
今回ご紹介するオプションパックは、「太陽光発電+住宅用給電セット+野外コンセント」がセットになった、【非常用電源自動切換システム】です。これは停電時、ACコンセント付自動車、太陽光発電、もしくは発電機からあらかじめ設定した自宅内の5系統に給電することができるというものです。
停電時、自動で非常用電源に切り替わる分電盤(スマートエルラインライト)、屋外の電源入力BOX、屋外電源用接続ケーブルがセットになっており、EV/HV/PHV車や発電機をつないで自宅に給電したり、太陽光で発電した電気を使ったりすることが簡単にできます。


アイダ設計のオプションパック資料より
車のコンセントから延長コードで自宅内に引き込んだり、従来の太陽光発電の非常用コンセントでは、1箇所のコンセントしか使えず、コンセントへの接続ではない照明などは利用できません。
このパックであれば、設計時に決めた系統に対して給電できるので、リビングなどの照明、キッチンの冷蔵庫、テレビとWifi機器など、必要最低限の電力が100V/1500Wまで同時に供給できます。
分電盤が停電時に自動で切り替わるため、分電盤の操作が必要ないことも使いやすさの一つです。
なお消費電力が大きい、電子レンジ、エアコン、IH、ドライヤー、アイロン、電気ケトルなどは使用できません。
通常時のEV車充電用コンセントも付属

このオプションパックのもっとも大きなメリットは、コストがとても低いことです。
非常電源システムでは、蓄電池を導入することが多いものの、まだそのコストは高く、蓄電池のみで数百万単位となってきます。
EV/HV/PHV車を活用することで、こうした負担なく非常用電源を確保できるのです。電気自動車がなくとも、発電機から給電することが可能です。
ちなみに、国は2030年を目標として販売される新車を100%電動車(EV/HV/PHV車)とする政策を推進しており、今後、車を買い替える際には必然的に電気自動車が選択肢に入ってくることになるでしょう。
今、電気自動車を保有していなくても、この先、環境面のみならず、災害対策の面からも電気自動車を選択するメリットが出てきます。
加えてこのオプションパックには、EV/PHEV車の充電用コンセントも付属していますので、通常時は、このコンセントから車の充電を行うことができます。
このように、停電時には車から家に給電し、通常時には車を充電できて、太陽光発電も活用できる、ローコストな停電対策、これから家を建てる際には備えておきたいオプションです。
今回は、【非常用電源自動切換システム】のオプションパックをご紹介しました。この連載では今後も、新築住宅にぜひ導入したオプションをご紹介していきます。
オプションパックは、ハウスメーカー・アイダ設計の注文・分譲住宅に追加することが可能です。
詳しくは下記までお問い合わせください。
>>アイダ設計への問い合わせ
>>アイダ設計の建築事例を見る
>>アイダ設計の注文住宅を知る
必要事項をご記入の上、
「資料を請求する」を押してください。
※は必須入力項目です。
【プライバシーポリシー】
個人情報の利用目的
このフォームに入力いただきました個人情報は、資料のお届けのほかに、以下の目的で利用させて頂く場合がございます。
- ①当社事業(不動産分譲事業、注文建築事業)等の営業活動における訪問、ダイレクトメール、電話、電子メールによる勧誘
- ②顧客動向調査、商品開発等の為の分析
- ③当社の商品やサービスの紹介や宣伝
- ④アフターサービス、定期メンテナンスの為の工事委託
- ⑤保険媒介代理事業
- ⑥ローン媒介代理業務
- ⑦その他当社の事業に付帯・関連する事項
その他個人情報の取り扱いについては、当社HPにてご確認ください。
https://www.aidagroup.co.jp/company/info/privacy.html