新築住宅で導入できる太陽光発電のしくみを紹介。自分で保有する以外の方法も

2019.12.05 ieny編集部
環境に負担をかけないクリーンなエネルギーとして、国も導入を推奨してきた太陽光発電。

これまでに、家で発電した電力を、10年間高い価格で買い取ってもらえるFIT(固定価格買取制度)などの優遇制度が実施されてきました。しかし、多くの家庭や企業に普及したいま、制度そのものが大きく変わることが予想されています。


新築住宅への導入を考えている場合は、今後の太陽光発電がどうなっていくのか、できるかぎり把握しておきたいところです。今回は、これまで一般的に利用されてきた太陽光発電の形式と、これから導入する際に検討するべき新しい太陽光発電システムについてご紹介します。

一般住宅向けの太陽光発電、どんな仕組みがある?

これまで一般住宅で使用されてきた太陽光発電の仕組みは、大きく分けると、次のような形式に分類されます。

自己所有モデル


新築時、または入居後に太陽光発電システムを自らの費用で設置し、自分で所有する形態です。工事代金や設備代金を負担し、一括支払の場合は、まとまった現金が必要となります。分割支払の場合は、初期費用が少ない代わりに金利が上乗せされます。発電した電気は自由に利用できます。

屋根貸しモデル


発電事業者が地域の複数住宅から屋根を借り、一体的な太陽光発電として運用します。
発電された電気は地域に供給され、売上は発電事業者の利益になります。屋根を貸している住宅の所有者は賃料を受け取りますが、発電した電気を使うことも売ることもできません。

第三者所有モデル


発電事業者が設置する太陽光発電システムを、設置住宅の住人が自由に利用し、使った電気の分だけその発電事業者に料金を支払います。余剰電力は地域に供給されますが、売電収入を受け取るのは発電事業者です。住人は、電力会社から買うよりも割安な料金で再生可能エネルギーを購入できます。

一般的なリース契約


リース事業者から太陽光発電システムを借り受けて、住宅に設置する形態。リース事業者にリース料を支払うことで、設置した住人は、システムを自由に利用できます。機器の所有権はリース事業者に属しますが、電力の自家消費も余剰売電も設置住宅の住人の自由となります。

それぞれのメリット・デメリットは?

これら4つのモデルのうち、自己所有モデルとリース契約では、住宅の屋根で発電した電力を家庭内で使ったり、電力会社へ売ったりできます。発電した電力量が消費する電力量よりも多いときには、余った電力を電力会社に買い取ってもらい、逆に発電量の方が少ないときは、足りない電力を電力会社から買うことになります。

自己所有モデルでネックとなるのは、太陽光発電設備の設置にかかる費用です。設備の低価格化が進んでいるとはいえ、個人で所有するにはまだまだ高額。家を新築する際には、さまざまな場面で出費がかさむため、太陽光発電設備まで予算が回らないという家庭がほとんどです。

リース契約の場合、初期費用は抑えられますが、リース料という中間コストが生じるため、利用者の利益が最大化されません。

一方、屋根貸しモデルと第三者所有モデルの場合、設備の設置に際して負担はないものの、サービス利用者である住人が発電事業者とはならないため、余剰電力の売電などを行うことができません。

従来のモデルが抱えるこうした弱点をふまえ、定額利用モデルという新しいシステムも始まっています。

定額利用モデルはそれぞれのいいとこどり

定額利用モデルという新サービスをスタートさせているのが、太陽光発電事業をおこなうウエストグループのウエストエスコが提供する「みらくる!」。

毎月定額のサービス利用料を支払うことで、発電した電気を自由に利用できる、太陽光発電システムの新しい運用モデルです。


リース事業者を通さず、中間コストをカット。さらにユーザー自身が発電事業者となるため、売電の利益はそのままサービス利用者に還元されます。初期費用がかからないばかりか、不具合時のメンテナンス対応も定額サービスに含まれており、サービス利用期間中のメンテナンスに追加費用は発生しません。

サービス利用期間中の所有権はなくても、つくった電気を自由に使用でき、自己所有の場合と同じように発電生活のメリットも得られます。発電した電気を優先的に家庭で消費することができ、電力会社から買う電気の量が少なくなるので、電気料金が下がります。家庭で使い切れずに余った電気は、自動的に売電されるため、節電によって売電量を増やすことも可能です。

サービス利用期間は10年。FIT(固定価格買取制度)の定める売電期間とおなじです。サービス利用期間の終了後には、太陽光発電システムがサービス利用者に無償譲渡されます。

25年間のモジュール出力保証は継続されるので、引き続き発電生活を送ることが可能。10年の売電期間が終わったのちは、電力市場の中で自由に余剰電力を取り引きできます。つくった電気を家庭で使う自家消費は、そのまま利用可能です。

<参考>
「みらくる!」公式サイト

分譲住宅で、初期費用0の太陽光発電システムを手に入れる!

一般住宅への太陽光発電システムの導入は、これからも継続して推進されることが予想されます。「初期費用・メンテナンス費用がかからない」「設置住宅の住人が発電事業者となる」など、既存の運用モデルのいいとこどりである「みらくる!」は、より多くの新築住宅へ太陽光発電設備を標準搭載する未来を見据えて開発されました。

設備の低価格化がさらに進んだ10年後には、余った電気を売るよりも、蓄電池に一度ためて自宅で使い切るというライフスタイルが一般的になっているかもしれません。未来に起こるそうした変化にも対応可能な運用モデルとなっています。

この「みらくる!」のシステムは、全国のハウスメーカー・ビルダーと協力してすでに取り入れられています。その実例もご紹介します。

アイダ設計の省エネ分譲住宅に搭載


全国展開しているハウスメーカー・アイダ設計では、「みらくる!」を搭載した分譲住宅を建設・販売しています。


たとえば、埼玉県上尾市の分譲住宅地「MIRAIRO 上尾・浅間台」は、全33棟に「みらくる!」を利用した太陽光発電を搭載。

それに加え、全棟ZEH(ゼッチ)仕様となっており、高い断熱性による省エネ効果があることで、創エネ+省エネにより一次エネルギー消費量を大幅に抑えることが可能に。

光熱費を大きく節約できるだけでなく、冬暖かく、夏涼しい健康的な住まいとなっています。

高崎線・北上尾駅から徒歩圏内に位置。東京都心に電車1本で出ることができ、近隣には大型ショッピングセンターも。都会的な便利さと緑豊かな生活がかなう「MIRAIRO 上尾・浅間台」、気になった方は、下記よりお問い合わせください。

MIRAIRO 上尾・浅間台について詳しく知る
アイダ設計に問い合わせる

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ieny編集部

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