敷地調査・土地診断で見逃してはいけないポイントはこの3つ！

憧れのマイホーム。最近ではDIYが流行で、自分好みの家を作っていく楽しみも増えました。
しかし、家を建てるには「建築基準法」「都市計画法」といった法規制を守らなくてはいけません。
素敵なマイホームのために絶対知っておきたい法律について今回ご紹介していきます。

まずはここから、インフラを整える配管について

ここに家を建てたい！と思っても実際のその場所が住宅に向く土地かどうかを調べなければなりません。
まずは、水道・ガス・電気が通っている土地かどうかの調査を行いましょう。
水道に関して言えば、現在の法律では引き込み口の直径が20mm以上ないと引くことができません。
以前は13mmという規定でしたが、法律が改正されたことにより古い配管が通っている土地では新たに工事が必要になります。この工事費用は実費です。
ガス管については、インターネットでご自身でその土地の状況を調べることが可能です。電気に関しては、日本中どこでも簡単に電柱からの引き込みができるので安心してください。

思い通りの家を建てるためには？建ぺい率と容積率について

閑静な住宅街という言葉、よく耳にしますよね。そのイメージとして家同士の間隔が広い、高い建物が少ないという点を上げる方が多いのではないでしょうか。これには「建ぺい率」と「容積率」という基準が深く関わっています。実は閑静は住宅街というのは、この2つの基準によって意図的に作られたものなのです。
・建ぺい率とは
建ぺい率とは、一定の土地に建設可能な建物の大きさの割合のことです。例えば建ぺい率30%の100坪の土地であれば、30坪の家しか建てることができません。一方同じ100坪でも80%の建ぺい率の土地であれば、80坪の家を建てることが可能です。つまり土地の大きさが同じでも建ぺい率の違いによって建てられる家の大きさが変化するということです。

※容積率とは
容積率＝延床面積÷敷地面積 の式で表すことができます。例えば敷地面積200坪の容積率150%の土地があったとします。この場合、延床面積は300坪です。延床面積とは家の床の面積をすべて足し合わせた物です。つまりこの場合、1フロア150坪なら、2階建ての家を建てることが可能というわけです。1フロア100坪で3階建てにすることも可能です。
このように建ぺい率や容積率によって、建設可能な家の規模というのはあらかじめ決まっていたんですね。

地盤調査は必須！安全な住まいを持つために

インフラもOK、建ぺい率と容積率も十分！次は、建物を支える地盤を見ていきましょう。
地盤は家の基礎部分、ここがしっかりしていなくては頑丈な家を建てても意味がありません。
H12年に法律が改正され、新築物件を建てる際は地盤調査が必須ですので、注意しておきましょう。
もし地盤調査で不安要素が見つかった場合は、地盤の補強工事が行われます。費用は一般住宅では、50〜100万円が相場です。費用や工事期間にはバラツキがあるため、色々な業者に相談してみると安心です。

上手に使おう、補助金制度と無料土地診断キャンペーン

さて、インフラ・建ぺい率・容積率・地盤調査と見てきました。理想のマイホームを手に入れるためには絶対に必要ですので、必ず調査するようにしましょう。
市町村によっては、土地診断に補助金が下りることもあります。各自治体で条件が設けられているため、事前に問い合わせてみることをお勧めします。さらに市町村だけではなく、各建設会社やハウスメーカーでも無料の土地診断キャンペーンが実施されています。こういったものをうまく利用して賢くお得にマイホームを手に入れちゃいましょう。

まとめ

土地診断の重要性、お分りいただけましたでしょうか？診断自体は無料で行われていることも多くありますが、実際のそのあとの工事については実費なのでなるべく工事費用のかからない土地を見つけるのも大切かもしれませんね。市町村やハウスメーカーの無料相談会にも是非参加してみてくださいね。