将来、両親と同居するかも？ 同居を見据えた家づくりですべき工夫とは？

「今は元気な実家の父母。でも、いつかは手助けが必要だろうな……。」
「将来的に片方が残されたら、そのときは実家を処分して一緒に住むつもり。」

家を建てる当初は同居が必要じゃないという場合でも、後々のことを考えたら「同居」という選択肢が出てきそう……というご家庭は多くありますよね。


「今すぐではないけれど、将来的に親との同居を視野にいれている」ご家族が新築一戸建てを建てるときにしておくと将来役に立つ！ というアドバイスを、すでに「後から同居」をはじめた先輩ご家族に聞いてきました！

これが悩みの種だった！ を解決できること間違いなし！ 経験者だからこそのアドバイスをぜひ参考にしてくださいね。

部屋数や間取りをどう考えるか

「将来同居のための部屋として、リビング横に和室を用意しよう」

このように、老親のためによかれと思って和室を用意するケースは昔からありました。しかし、一時の滞在には使い勝手のいい和室も、本当に足腰が弱くなって同居の際に活用することを考えると、寝起きや掃除の不便さといったマイナス面が強くなってしまいます。

また、同居スタートするころには子どもが独立して今子ども部屋として用意している部屋が空く、といった変化が起こるかもしれません。

今はリビングを広くとり、将来同居をする場合はリビングの一角を間仕切りして個室を作れるようにコンセントや照明の位置を配置しておくといった工夫もできます。

寝室とトイレの導線

年を重ねると、これまでとは少しずつ生活もかわっていってしまうものです。

そのなかでも、特に子世帯との差が大きいのが「睡眠時間の変化」と、「夜中にトイレに何回か起きるようになる」ということ。ヒートショック対策としても、足音で子世帯の睡眠を妨げないようにするためにも、親世帯の寝室とトイレの動線は近くしておきたいところです。

トイレや洗面、お風呂のような「水回りの配管」位置を後から変えようとする場合、リフォームでも高額になったり、設置そのものが難しかったりといったケースがあります。

「将来同居するかもしれないので用意しておこう」最優先の専用アイテムは、「トイレと洗面」です。三世代の完全同居ということを考えると、トイレと洗面はできるだけ共有ではなく、専用の場所を用意しておきたい最低限の設備となります。

• 将来親世帯専用にする可能性があるトイレは、引き戸にしておく
• 介助できるようスペースを広めにとる
• 洗顔もできる洗面ボウルを用意
• 1階の玄関近くに洗面スペースを確保して日常の手洗いとしてコロナ対策にも有効活用

などの工夫をしてみてはいかがでしょうか。

将来手すりを付ける準備

高齢者が安全に家の中を歩けるようにするために必要な設備といえば「手すり」。

とはいえ、まだ同居をしていないという場合は当然無くても不自由は感じませんし、同居を始めてからもすぐに手すりが必要になるかというとそうでもないという場合もありますよね。

廊下に手すりを設置したら掃除の手間がかかりますし、通路も狭くなってしまいます。

そのため、将来を見越しての手すりの設置は必要はありません。

ただし、一つだけ準備しておくとよいことがあります。それは、手すりを取り付けるための「柱や補強材」をあらかじめ用意しておくことです。

家の壁は主に石こうボードと壁紙を、柱に打ち付けてとめています。手すりを取り付けるためには、石こうボードではなく同じように柱に取り付けなければなりません。このとき、柱と柱の間隔が広かったり間柱が細かったりすると、「補強材」を追加で工事しなければならなくなります。

「今は必要ないが、将来ここに手すりを付けるかもしれない」という場所に準備をしておけば、自分で安価に手すりを取り付けることも可能です。

介護保険でカバーできるリフォームをチェックしておく

介護保険では、介護をするにあたって必要なさまざまな介護用品や設備についても保険が適用されます。いわゆる「バリアフリーリフォーム」です。

将来「必要になったとき」にどんな支援が受けられるのか、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。

段差を解消したり、手すりを取り付けたり、床や通路を転びにくい素材に変更したり、扉を開けやすい引き戸に交換したり、便器を変更したりといった改修が可能です。

介護で必要な設備や環境を整えることで、自宅介護する家族の負担を軽減し、介護を受ける本人がより生活しやすくなる環境を整えることを目的に行われるリフォームが対象になります。実際に利用する際はケアマネージャーなど介護支援の専門員に相談することが必ず必要です。

介護保険による支給額は一人1回20万円が上限ですが、実際の改修工事にかかった費用のわずか1割という自己負担のみで必要なリフォームができます。また、要介護度が3段階以上上がるなどの変化が起こった場合、再度必要なリフォームを申請することもできます。

注意すべき点として、介護保険が適用になるのは「要支援・要介護の認定を受けている本人が住んでいる自宅」であるという点が挙げられます。「両親はまだ実家にいるが、介護保険を利用してこちらの家をリフォームしておこう」ということはできません。

「今の意見」を親に聞くのはオススメしない

「将来同居するかもしれないし、建築費用の頭金も親が助けてくれるのだから、希望をしっかり反映させてあげよう！ 家づくりに参加してもらおう！ 」と先走ることはオススメできません。

「今の要望」と「将来の要望」が、必ずしも一致するとは限りません。一度意見を聞いておけば、今後も自分たちの意見をすべて反映してくれることを期待してしまうものです。

あくまでも、家を建てるときの要望と今後必要になる可能性のあるものは分けて考えるようにしましょう。

光熱費や食費は「今から」記録を取っておく

「後から同居」でもめ事を引き起こしてしまいがちなのが、「同居に当たっての費用の分担」です。

「親子なんだから水臭いことをいうな」
「小食の父母が増えたくらいで、生活費がそんなに上がるわけはないだろう」

こんな考えは大きなトラブルのもと。

光熱費や食費については、「何がどれだけかかっているか」を、初めからしっかりと分けて計算できるようにしましょう。そのためには、「同居する前はいくらの光熱費・食費がかかっていたか」の記録を取っておくことが大切です。

これまで家計簿をつけていなかった方は、新居購入をきっかけに家計簿をつけて、記録に残しておく習慣をつけてみてはいかがでしょうか？

玄関を広めにとる

「靴の脱ぎ履きをするだけだし、玄関はできるだけ小さくしてシューズクロークの面積を増やしたい」

最近流行のシューズクロークですが、将来同居を考えているなら、玄関のたたきスペースは広めにとりましょう。

目安として「靴の脱ぎ履きをしやすいようにする椅子を置いてももう一人が出入りできる」「車いすの方向転換ができる」広さがあるとベストです。

「今はそこまで広いスペースは必要はないし、やっぱりシューズクロークが広い方がいいなぁ……」ということであれば、シューズクロークとの仕切りをなくす、もしくはロールカーテンなど取り外ししやすいもので仕切る工夫で対応するという方法もありますよ。

すべてをパーフェクトに用意しようとしなくてOK

「新築戸建て購入をきっかけに、今すぐ同居することになった」というケースを別として、子世帯が「将来何かあったときのために」と考えて用意するなら、今の生活を犠牲にするような形で準備をする必要はありません。

その「いつか」が来たときにどのような環境が必要になるかは、誰にもわからないからです。「将来に備えて」日々の暮らしやすさが後回しになっては本末転倒。

「今できることで、大きなお金も必要なくて、ちょっと気をつけておくと便利かもしれないこと」。

こんな感覚で検討してみて！ と、先輩たちからはメッセージをいただきました！

家族みんなが快適な家づくり！

将来のことを見据えて家づくりを進めていくと、気になってしまうのが「平屋」。

スペース的に難しいかなぁと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、間取りの工夫次第で過ごしやすく快適な家づくりが叶います！


アイダ設計では、開放感のあるリビング中心の間取りが特徴の平屋住宅が登場！ さまざまな世代に向けて独自調査を実施し、そこから導き出されたお客様の要望をもとにつくられました。

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完全自由設計の注文住宅をローコストで実現するアイダ設計なら、こうしたアイデアの提案が得意。経験豊富な設計士が一から図面を起こすので、さまざま工夫が敷地の面積や形にあった形で実現できます。

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